世界の二酸化炭素排出量の現状 | 太陽光発電・風力発電の投資物件の仲介ならエネイチ

コラム

世界の二酸化炭素排出量の現状

私たちの問題、地球温暖化とは

もうよく聞かれている問題で、ご存知の方も多いかと思いますが、地球はどんどん暖かくなっています。これがいわゆる地球温暖化です。

この問題の一番の原因は、ずばり私たち「人間」です。人間が活動する際に生じさせる「温室効果ガス」の増加による可能性が極めて高いという風に考えられています。18世紀半ばの産業革命以来化石燃料が多く使われ、また森林伐採をし開発を進めたため、大気中の温室効果ガスが急激に増えました。温室効果ガスである二酸化炭素の約80%が化石燃料の燃焼が原因とされています。新興国ではエネルギー需要が今後も急増し、それに伴う化石燃料の利用は今後も増えると見込まれており、二酸化炭素の増加が予想されています。

世界の二酸化炭素の変化について

化石燃料等からの二酸化炭素排出量と大気中の二酸化炭素濃度の変化

化石燃料等からの二酸化炭素排出量と大気中の二酸化炭素濃度の変化

出典:CDIAC[Global Fossil-Fuel Carbon Emissions]他

 

各国の二酸化炭素排出量の推移

各国の二酸化炭素排出量の推移

出典:原子力・エネルギー図面集より抜粋

世界の二酸化炭素排出量について、各国ごとのデータを見てみましょう。数字が細かいので主要国のみのグラフにしてあります。 全世界の排出量でみると、約45年前の1973年に比べ二酸化炭素排出量は約2倍に増えています。 ただ、国別にみてみるとアメリカは約1.1倍に対し、中国は約10億トンから約93億トンと約9.3倍に増え、世界一の排出国になっていることがわかります。 インドも約10.5倍にも増加しており、中国・インドを含めるアジア地域での増加が排出量増加を後押ししているのがわかります。

 

世界の二酸化炭素排出量(2014年)

世界の二酸化炭素排出量

出典:EDMC/エネルギー・経済統計要覧2017年版

ひとつ前のグラフでは、中国の二酸化炭素排出量が年々増加していることがわかりました。2014年の国別二酸化炭素排出割合を見てみると、その中国が全世界の排出量のうち約30%を占めています。アメリカは過去に比べ増加はしていませんが、それでも世界第2位の排出量です。上位2国で世界全体の約44%を排出していることになります。

世界の二酸化炭素排出量に占める主要国の排出割合(2017年)

世界の二酸化炭素排出量に占める主要国の排出割合

出典:EDMC/エネルギー・経済統計要覧2017年版

1人当たりの二酸化炭素排出量で見るとアメリカがダントツに多いのがわかります。その他、日本やロシアなどいわゆる先進国に住む人たちが、二酸化炭素をより多く排出していることがこのグラフからわかります。 日本だけの取り組みではやはり削減できる割合は限られてきます。全世界が協力して温室効果ガスの削減に取り組まなくてはなりません。

世界の9月平均気温の偏差変化

世界の9月平均気温の偏差変化

出典:気象庁/世界の月平均気温を元にグラフ作成

各年の平均気温の基準値からの偏差を表したグラフです。ちなみに、基準値は1980~2010年の30年平均値です。 世界の9月平均気温は、上昇傾向にあり、長期的にみると100年あたりで約0.66℃の割合で上昇しています。明らかに平均気温が上昇していることがわかります。

こういった二酸化炭素の増加を抑えるためにも、再生可能エネルギーはかなり有効な手段といえます。また、再生可能エネルギーの元となる太陽・風・水などは枯渇の心配もない、自然のエネルギーを使用しているため、国産のエネルギーといえます。化石燃料の多くは海外からの輸入に依存している日本にとって、無限の資源となる再生可能エネルギーには大きな期待が寄せられています。

日本の二酸化炭素排出量の現状

日本の二酸化炭素排出量の推移(1990-2015年度)

日本の二酸化炭素排出量の推移

出典:温室効果ガスインベントリオフィス

グラフを見ても、日本の温室効果ガスの排出量が2年連続で減少していることがわかります。震災前後の排出量に近づいてきています。今後も長期に渡り排出量が減少していくとみられています。

日本の部門別 二酸化炭素排出量の割合

日本全体では、温室効果ガス排出量を削減する目標が掲げられています。具体的に言うと、2030年度は2013年度に比べ26%削減させることです。ただ、2015年はまだ6%の減少にとどまり、後12年で約20ポイントも低下させなければなりません。

下のグラフを見ると、排出量の約4割を電力が占めていることがわかります。節電だけではなく、二酸化炭素を排出しないような電源を拡充していく必要があります。

日本の部門別 二酸化炭素排出量の割合

出典:温室効果ガスインベントリオフィス

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