近年は預金金利が超低金利になっていることもあり、資産運用の方法を預金から投資へとシフトする人が多くなっています。

現在ある資産を長期間のスパンで運用しようと考えている場合、太陽光発電への投資や税制優遇措置が大きいつみたてNISA等の利用を検討する人が多いでしょうが、それぞれの投資手段にはどのようなメリットが有るのでしょうか。

それぞれの特徴や、どのような人に向いているのかなどを確認していきましょう。

太陽光発電のメリットや近年の動向は？

太陽光発電は余っている土地や自宅の屋根などにソーラーパネルを設置し、発電した電力を販売することで利益を得られる投資方法です。

太陽光発電投資を始めるには1000万円以上の初期投資が必要となるケースが多いのですが、発電した電力は固定価格で安定的に買い取ってもらえるので、表面利回り8～12％の水準での利益が期待できます。

発電設備の条件にもよりますが、メンテナンス費用や年間のランニングコストを差し引いても、20年運用（産業用の場合、20年間固定買取価格で買い取ってもらえます）で十分に利益を出すことが可能なので、自然環境に配慮しながら高い利益を出せる投資方法として高い人気を博しています。

なお、固定価格買取制度は再生可能エネルギーの普及のためFIT法と呼ばれる法律に基づき制定されたため、太陽光発電や風力発電といった再生可能エネルギーの普及に伴い、売電価格は年々下がってきています。

今後も固定買取価格は下がることが予想されるので、太陽光発電による投資をお考えであればできるだけ早く始めることをおすすめします。

 つみたてNISAって？通常のNISAとはどう違うの？

つみたてNISAは2018年から制度が開始された新しい税制優遇措置で、20年間安定した資産運用をしたい人向けのサービスとなっています。

NISA・つみたてNISAともに、一定額の投資額に対して生じた利益に対して税金を課さないという点では同じですが、投資の上限金額や非課税となる期間、対象となる投資サービスなどに違いがあります。

両者の違いを比較すると次のようになります。

つみたてNISAは年間の投資上限額こそ低いものの、非課税期間が20年と長いことから、太陽光発電と同様に長期間資産運用をしたい人に適した投資手段と考えられます。

また対象となる商品は国が定めた基準を満たす安全性の高い投資信託となっているので、他の投資方法と比較しても低リスクで投資ができる強みがあります。

毎日100円から投資が可能であったり、楽天証券などの証券会社に口座開設をすれば楽天スーパーポイントなどのポイントを利用して投資ができるなど、従来の投資手段よりも手軽に利用できることから、特に資産運用の初心者から支持を得ています。

太陽光発電とつみたてNISAはどちらが良い？

太陽光発電への投資もつみたてNISAも長期間の資産運用に適した投資方法ですが、現在ある資金を効率的に増やしたい場合には太陽光発電がおすすめです。

つみたてNISAは安全性が高い一方、リターンも少なく実質的な年間の利益率は1%強となっています。また年間の投資額の上限額が少ないことから、まとまった資産を効率的に運用するのは難しい仕組みとなっているようです。

 一方で太陽光発電は、20年スパンで考えると、およそ9～10年で初期投資額の回収ができるものが多く、ほぼ例外なく儲けが出る計算となっています。

20年間の1年あたりの平均的な利益率は10％前後と考えられていますし、中には年間の利益率が13％と、上手に運用をしている人もいます。

つまり単純に年間の利益率で比較すると、つみたてNISAよりも太陽光発電に圧倒的に分があると言えます。

また、保険に加入しておけば自然災害などに対するリスクも最小限に抑えられるので、合理的な資産運用をしたい場合には太陽光発電がおすすめと言えるでしょう。 

太陽光発電のメリットまとめ

太陽光発電の特徴などメリットをまとめると、次のようになります。

・20年間の買取が保証されている

・年間の利益率が高い

・耕作放棄地や遊休地など空いた土地を有効活用できる

・自宅の屋根に設置する場合、自家消費をすれば電気代の節約ができる

このように太陽光発電投資を行うことで長期間かつ安定的に利益を得続けることや、もしもの災害時など、停電した場合は自家消費として電気を使用することも可能です。

前述のとおり、制度開始直後に比べると年々買取価格は下がってきていますが、同時に設備費用も下がってきているので投資を始めるなら今が絶好の時期だとも考えられます。

頑張って貯めた資産を積極的に増やすための投資商品は様々ですが、選択肢の一つとして太陽光発電への投資もおすすめです。

太陽光や風力発電投資への疑問点や、より詳しいご説明をご希望の方はぜひエネイチへお問合せください。

参考文献

・金融庁　https://www.fsa.go.jp/index.html